再加入は難しい?テレビ会議専用機の保守再加入をサポートします
ご利用中のテレビ会議専用機は再度保守に加入できるか調査します。
withコロナ期に入り、モートワークからオフィス出勤に切り替える人が増え、以前のように会議室に集まって会議を行うスタイルが戻りつつあります。
ワークスタイルが多様化し、遠隔拠点やリモートワーカー、他社との会議はオンラインが主流となった今、会議室に設置されているそのテレビ会議専用機が突然つながらなくなった!音が聞こえない!などのトラブルへの対応の準備は万全ですか?
今使っているテレビ会議は保守に入っていますか?
テレビ会議のトラブルが原因で会議が開催できず業務を延期したり止めてしまうことは、さまざまな機会損失につながります。不具合が起きた際はすぐに原因を究明し、短時間でトラブルを解消するためにも保守加入は大切ですが、企業のポリシーやさまざまな要因で保守に加入していないテレビ会議専用機も多いと思います。
テレビ会議の管理者がいる場合は「購入元」や「保守加入の有無」をきちんと把握されていると思いますが、管理者不在であったり、以前の管理者や導入担当者から情報を引継がれていない場合、トラブル発生時の相談先がすぐに見つからず慌ててしまうこともあるかとおもいます。
また、不具合の原因が機器故障によるものだった場合、保守に加入していないと修理費用が高額になることもあるほか、修理中はオンライン会議が開催できなくなるリスクも発生します。
テレビ会議を利用するならば、保守加入の有無をかならずチェックしておきましょう。保守に加入している場合は契約しているサポートデスクの連絡先を管理者間で共有し、未加入の場合はトラブル時にどのような対応をとるか決めておく必要があります。可能であるならば保守に再加入するなどして相談できるところを事前に確保できると良いでしょう。
- 予定していた会議を開催できない
- 相談先がない
- 故障の場合、想定外のコスト(時間と費用)がかかる
保守未加入のテレビ会議専用機は再度加入できる?
テレビ会議を導入する際に保守に加入しなかった、または途中で解約してしまったテレビ会議専用機を再度保守に加入するにはどのようにしたら良いのでしょうか。
まずは現在ご利用のテレビ会議専用機が再加入できる機器なのかを判断する必要があります。当該機器が販売終了となっている場合でも、メーカーサポート期間が終了していなければサポート対応が可能な場合もあります。
VTVジャパンでは、サポートを提供しているメーカーのテレビ会議専用機であれば購入先を問わず上記の調査を実施しております。保守への再加入をご検討の際は、「製品名」「本体シリアルナンバー」をご確認の上お問い合わせください。
保守への再加入手続きは?
保守の再加入調査の結果、保守加入が可能と判断された場合、受入検査を行います。受入検査は、ご利用になっている専用機が正常に動作しているか、外観を含め損傷がないかなどをチェックします。
検査方法はメーカーや製品によって異なりますが、弊社サポートスタッフが現地へ訪問して検査する「オンサイト対応」と弊社へ専用機を送っていただき弊社内で検査する「センドバック対応」、弊社とのテレビ会議を接続してリモートで検査する「リモート対応」などがあります。いずれかの検査方法を選択いただくと検査費用と保守費用をお見積もりいたします。
検査実施後、正式に保守に再加入ができるかを回答いたします。再加入が可能な場合はVTVジャパンと保守契約となります。
再加入が不可能だった場合は、お客様の状況に沿ったテレビ会議の運用方法についてご提案いたしますのでご安心ください。
① 加入対象の調査
再加入したい専用機の「製品名」と「本体シリアルナンバー」をご連絡ください。
② 見積提出
再加入が可能な製品であると判断されたら受入検査と保守のお見積もりを提出します。
③ 受入検査
実機の検査を行い、保守再加入が可能かの最終判断をします。
④ 再加入の契約
受入検査で保守加入が可能と判断されたら保守契約を行います。
契約後はVTVサポートデスクをご利用いただけるようになります。サポートデスクでは、コールサポート、不具合時の切り分け、故障申請の手続きなどを行います。
弊社はさまざまなテレビ会議メーカーを取り扱っており、長年ハードウェアの保守サポートも自社で提供してきました。またクラウドサービスのサポートも行ってきた実績から複数のメーカーのシステムやサービスが混在した会議における不具合の切り分けなども得意としています。過去の対応履歴はすべてデータ化しサポートスタッフ全員で共有しており、以降のサポート業務に活かして素早い解決へと導きます。
保守再加入が可能かどうか、お気軽にご相談ください
保守未加入で相談先のないテレビ会議専用機をご利用のユーザー様は、まずはお問い合わせください。保守に再加入したほうが良いのかどうかも含め、お話を聞いたうえで御社にとって最適なテレビ会議の運用方法をご提案いたします。