在宅勤務での活用例
テレビ会議を利用した在宅勤務は、業務時間中に常時接続することで同じオフィス内で働いているかのように勤務できます。
上司は勤務状況を適時把握できるほか、自宅で一人で業務に対応している社員も、すぐに話しかけて相談することができるので、通常勤務と何ら変わらない環境を作ることができます。
VTVジャパンでは過去、事情により通勤が困難になった社員に対して在宅勤務を採用した例があります。
人材を欠くことなく、お互いの負荷なく生産性・効率性が向上し、新たな人材を雇う経費が削減できた3つのケースをご紹介します。
Case01:つわりが酷くて電車に乗れない
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つわりで乗り物に乗ると体調を崩してしまうという社員からの相談を受け、妊娠4ヶ月から産前休暇に入るまでの約半年間、在宅勤務を実施しました。
デスクトップ型のテレビ会議専用機を自宅に設置し、会社の自席に設置したテレビ会議と接続してバーチャル出社環境を構築。
席にいるような感覚で会話をしながら、販促資料やマニュアルの作成などの業務を行った他、会議室の機器へ接続して定例会議への出席や、在宅勤務の事例としてセミナーなどにも参加しました。
一時は長期休暇も検討しましたが、在宅勤務で引き続き仕事を続けることができ、新たな人材確保が不要となったほか、通勤費用などの販売管理費のコスト削減もできました。
Case02:骨折して自宅待機
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営業のリーダーが足を骨折し、短期で退院できたものの電車に乗るまでは回復できず、長期休暇になりそうでした。しかしリーダーの長期離脱は営業部にとっては大きな痛手です。そこで、 本人と相談の上、Web会議にて在宅勤務を実施することになりました。
部下からの報告や相談、定例会議への参加を行い、会議室に訪問したパートナーやお客様にWeb会議からプレゼンを実施するなど、つつがなく商談を進めました。
機会損失を防ぐとともに情報共有も行われ、社外とのコミュニケーションも保つことができました。
Case03:インフルエンザで出社できない
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決裁権を持つ社員が発熱のため病院に立ち寄ったところ、当時流行していた新型インフルエンザが疑われ、しばらく自宅待機することになりました。
しかし、その週にどうしてもこの社員の決済が必要な案件があり、急遽、Web会議から会議に出席してもらいました。
無事に熱が下がった社員に状況を説明して決済が通り、社員が欠席でも懸案事項を先に進めることができました。
決済者の不在損失を、自宅からWeb会議で参加してもらうことで回避できました。